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金曜日の終電の赤ら顔の面々の思い出

私は出産を機に、以前に勤めていた仕事を中断したが、時々OL時代が懐かしくなることがあります。金曜日の夜の列車のその独特な雰囲気も好きでした。赤ら顔の人が終電をゲットすることがて良かった、という表情で電車に乗っているでしょう。その赤ら顔の集団最近全然見ないな、と寂しくなることもあります。
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　中央社会保険医療協議会(中医協、会長=森田朗・東大大学院教授)は5月18日の総会で、最先端の医療技術について先進医療への指定の適否を審査する「先進医療会議」(仮称)の新設を了承した。現在の「先進医療専門家会議」と「高度医療評価会議」による体制を統合することで、先進医療の審査の効率化、迅速化を図るのが狙い。

　先進医療会議では、個別の医療機関から申請された医療技術の有効性や安全性、将来の保険導入の必要性のほか、個別の医療機関について実施の可否などを審査する。
　また、こうした技術を医療機関が申請するには、国内での数例の実績が必要だったが、実績がない場合でも技術を安全かつ有効に実施できると先進医療会議が認めれば、先進医療が実施できるようにする。
　同会議は発足後、月1回程度のペースで開催される予定だ。

　先進医療には、薬事法上の承認を受けている医薬品や医療機器を用いる「第2項先進医療」と、未承認のものを用いる「第3項先進医療(高度医療)」がある。現行では「第2項先進医療」については「先進医療専門家会議」で、「第3項先進医療(高度医療)」については「先進医療専門家会議」と「高度医療評価会議」の2段階で、技術や実施施設を審査している。

　さらに、通常の審査体制とは別の枠組みとして、国内未承認または適応外の抗がん剤について、早期に先進医療の対象となるよう審査を簡素化する。

　具体的には、厚生労働省の「医療上の必要性の高い未承認薬・適応外薬検討会議」で医療上の必要性が高いと判断された未承認または適応外の抗がん剤のうち、開発企業が見つからないものについて、海外での実績などを判断した上で先進医療の対象にする。また、先進医療が実施可能な医療機関群をあらかじめ設定する。このため、先進医療会議で審査するのは、これらに該当する医療機関からの実施計画書の適否のみとなる。
　開発企業が決まったものについては、薬事・食品衛生審議会による事前評価で公知申請が認められた場合に保険適用となる新ルールが、昨年から導入されている。

　同省によると、未承認薬・適応外薬検討会議は夏にも2回目の未承認薬や適応外薬の開発要望を募集する予定で、担当者は「これらの要望について、開発企業を募集する段階までには、先進医療会議を発足させたい」としている。

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　中央社会保険医療協議会「診療報酬調査専門組織・医療機関のコスト調査分科会」の田中滋分科会長(慶大大学院経営管理研究科教授)は5月18日に開かれた総会に、基本診療料のコスト調査に関する同分科会の報告書を提出した。基本診療料のうち入院基本料が想定するサービスの内容が不明確なため、この中に含まれるコストを適切かつ有効に調査するのは、現時点では「きわめて難しい」と結論付ける内容。ただ総会では、入院基本料の設定根拠を明確化するには、コスト調査の実施が不可欠だとの意見が診療側からあり、今後の審議の進め方を引き続き話し合う。

　コスト調査を分析するには具体的にどのような形で審議を進めるかは、この日の意見を整理して厚生労働省側が幾つかの形を提案する。

　入院基本料のコスト調査・分析は、診療側が実施を強く要請していた。しかし、報告書では入院基本料について、医療上の必要性や保険財政、医療機関の経営状況などを踏まえて分割・統合されてきたため、どのようなサービスを想定しているのかを具体的に定義するのは困難だと指摘。また、仮にサービス内容を定義付けられたとしても、減価償却費や清掃費などのコストを入院基本料以外の収入にどう対応させるかなどの課題が残り、計算方法を確立するには5年程度が必要だとの認識を示した。
　
　この日の総会で、コスト調査を実施できるかどうかの検討に当たった分科会の石井孝宜委員(公認会計士)は、「残念ながら、現時点で納得性の高い計算結果を得ることはできないという結論を全員で出した」などと述べた。
　これに対し、診療側の西澤寛俊委員(全日本病院協会会長)は、「入院基本料の中に何が入っているのかを明確にすることは、中医協委員に与えられた役割だ」と述べ、検討の継続を求めた。支払側の白川修二委員(健康保険組合連合会専務理事)は、「今の診療報酬体系の中で、個々の項目についてそれぞれコストがいくらなのかを議論すること自体、ほとんど不可能だ」と主張した。

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