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家庭教師の先生のおかげで、英語の成績が飛躍的に向上

家庭教師の先生は非常にスマートだ。私が中学校の時、英語教師の家に週に一度来てくれていた。当時、英語が苦手だったので、英語のことを何でも知っている先生は天才だと思っていた。その先生のおかげで、夏休みに1カ月で英語を理解できるように、英語の成績が5段階評価で2から4へ一気に上がった。家庭教師の先生にとても感謝しています。
中学時代に通っていた塾塾講師は本当に素晴らしい人でした。その男は、女性の方々、本当にきれいで、そして笑顔が本当にかわいい方でした。もちろん、塾講師もいい人でした。私が最後まできちんと理解するまで時間をかけて分かりやすく、そして静かに教えていただきました。同じ女性としても本当に憧れの塾講師でした。
　新潟県の泉田裕彦知事は２０日、環太平洋戦略的経済連携協定（ＴＰＰ）の交渉に参加した場合、コメを関税撤廃の対象から除外することを求める要望書を政府に提出した。７７８％という高率の関税で守られているコメの扱いが、ＴＰＰ参加をめぐる最大の焦点となるのは確実だ。

　泉田知事は農林水産、経済産業、外務の３省と民主党本部を訪れて要望。要望書では自由貿易の重要性を認める一方で「各国固有の権利である食料安全保障については絶対譲るべきではない」と強調。「（コメの関税撤廃からの）除外が認められなければ、ＥＰＡ（経済連携協定）やＦＴＡ（自由貿易協定）といった二国間協定を模索するなど複合的な対応をとるべき」としている。

　ＴＰＰでは、農産物を含む全品目の関税を原則、撤廃するが、ブルネイが宗教上の理由から酒やタバコを除外しているなど例外もある。撤廃までの期間も、チリでは乳製品に１２年、ニュージーランドは繊維などに１０年をかけるとしている。「実際に関税が即時撤廃されるのは全品目の約８割」（野村証券金融経済研究所の川崎研一主席研究員）で、交渉の余地はありそうだ。

　ただ、ＴＰＰ交渉にすでに参加している米政府は、ＦＴＡなどよりＴＰＰを優先させている。このため、二国間交渉に切り替えると、日本の主要な相手である米国との貿易自由化が遅れる懸念がある。

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　海江田万里経済産業相と日本経団連の米倉弘昌会長は20日、都内の経団連会館で経済・通商政策をめぐって意見交換した。海江田経産相は、環太平洋連携協定（TPP）交渉への参加に関連して「農業の新たな成長の方策を示すことが大切だ」と述べ、国産農産物の輸出・販売拡大などで経済界の協力を要請。米倉会長は「最大限、協力する」と前向きな姿勢を示した。
　菅再改造内閣発足後、経団連と経済閣僚による意見交換は初めて。会談では、法人税率の一段の軽減や消費増税を含む税財政・社会保障制度の一体改革の推進なども話題に上った。　

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　都心のビル屋上を家庭菜園に変えようと、兵庫県内の農家と設計業者、大学生らが特定非営利活動法人（ＮＰＯ法人）「ＫＯＢＥ楽農菜園」を立ち上げ、来月から本格的に活動を始める。就農支援をメーンに農業を通じた都市住民同士の交流も計画。手始めに神戸市内で試験栽培を実施する。温暖化防止と農業の普及を一挙両得で進める取り組みは、ミナト神戸に“根付く”か−。

　屋上緑化は都心の気温が上昇するヒートアイランド現象に有効とされる。緑地の代わりに家庭菜園をつくった例は「なんばパークス」（大阪市浪速区）などにみられるが、ビル所有者でなく市民が運営する例は珍しい。

　ＫＯＢＥ楽農菜園は、平成１０年から企業や官庁に屋上緑化を提案してきた市民団体「ひょうご環境緑化研究会」が母体で、２２年１１月に発足した。有機農業を手がける農家や地元大学生らが中心になっている。

　構想では、商業施設やマンションの屋上を借り、防水加工した専用のプランター（２〜３平方メートル）を敷き詰める。土は通常の約半分の重さの培養土にして建物への負担を軽減する。

　白菜だとプランター１基当たり８株ほどを育てられ、キュウリやホウレンソウなど四季折々の野菜を組み合わせることで、年２〜３回収穫が可能になる。専門知識が豊富な農家がアドバイスするという。

　来月に神戸・三宮駅付近で試験栽培を始め、ビル風や水漏れなどの問題がないか確認。有料で利用者を募集するほか、農家による野菜の即売イベントも行いたい考え。軌道に乗れば神戸市内の介護施設や保育所にも活動を広げ、リハビリや情操教育に役立てたいという。

　湯川昌明理事長は「野菜を作る喜びを都市部の人に味わってもらい、温暖化防止にも貢献したい」と話している。

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